借入余力のない中小企業は「借りられるときに借りる」が鉄則
です。しかし長期金利が１％台半ばへ上昇する最近は、潤沢な
手許資金が高い利息で目減りするリスクも無視できません。今
回は、銀行格付けでも採用される２つの指標を使い、自社の
「金利許容量」を数値で設定する方法を解説します。

１．利息／営業ＣＦ比率―15％を超えたら要警戒

まず年間利息総額を営業ＣＦで割り、「利息比率」を算出しま
す。

・10％未満：安定ゾーン（利上げや利益減でも余裕）
・15％前後：警戒ライン（改善策を検討する目安）
・20％超：危険ゾーン（銀行が金利上乗せや担保追加を検討）

この15％という数字は、後述するＤＳＣＲ（返済余力指標）で
安全域を保つための経験則です。たとえば営業ＣＦが4,000万
円、利息が600万円なら比率は15％。ここを超えると、元金返
済を含めたキャッシュアウトが営業ＣＦの70％近くまで食い込
む可能性が高まり、手元資金が急減しやすくなります。

２．ＤＳＣＲ1.2倍―銀行が見る最低ライン

次にＤＳＣＲ（Debt Service Coverage Ratio）＝営業ＣＦ÷
元利支払額を計算しましょう。金融庁マニュアルでは1.2倍以
上が健全とされます。

・1.5倍以上：安全
・1.2～1.5倍：注意
・1.2倍未満：改善要請

利息比率を15％以下に保てば、多くのケースでＤＳＣＲは1.6
～2.0倍を維持できます。逆に利息比率が20％に達すると、元
金返済を含めた支払総額が営業ＣＦの６割超となり、ちょっと
した利上げや売上減で1.2倍を割り込むリスクが高まります。

３．自社ラインの設定とシミュレーション
（１）営業ＣＦの現状値と３年平均を算出
（２）利息総額を0.25％刻みで引き上げた場合の比率とＤＳＣＲ
を試算
（３）15％・20％をまたぐポイントで「返済計画の見直し」
「金利交渉」「高金利繰上返済」のトリガーを設定

たとえば0.5％の金利上昇で利息が900万円へ増えると試算され
るなら、上昇分を相殺する粗利改善（売上１億円×粗利率３％
アップ＝300万円）か、短期借入1億円の半分を返済して残高を
圧縮する、という対策を事前に決めておきます。

４．実務で使える３つのアクション
・月次で利息比率を確認し、15％を超えた月にアラートを出す
・設備更新など大口投資の前にＤＳＣＲ試算表を銀行と共有し、
借入総量と金利を協議
・高金利短期枠を低利長期へ借換えし、比率を下げつつ手元資
金３か月分は死守

■　まとめ
・利息比率15％を黄色信号、20％を赤信号として社内ルール
化する
・ＤＳＣＲ1.2倍を割らないよう、利息・元金・営業ＣＦをセ
ットで管理
・試算表に金利シミュレーション列を加え、銀行と改善策を早
めに協議

金利の先行きは読めなくても、許容コストのラインは自社で決
められます。この２指標を月次で追い、借り過ぎと利息の払い
過ぎを防ぎながら、必要なときに十分借りられる体制を維持し
ましょう。